不動産投資に役立つ資格12選！成功するために知っておくべき大切なコト

「不動産投資って難しそうだし、始める前に何か資格を取っといた方がいいのかな？」
「物件を人に貸すわけだし、もしかすると資格が必要…？」

不動産投資を始めようと検討している方のなかには、このような疑問を感じている方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、不動産投資に資格は必要ありませんが、まったくのゼロから不動産投資を始めるにあたって不安な方も多いでしょう。そのような方は、不動産投資に役立つ資格取得を通して、不動産投資への知見を深めるのもおすすめです。

そこで本記事では不動産投資に役立つ資格12選を紹介します。それぞれの資格が不動産投資においてどのように役立つかを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

不動産投資に資格が必要ない理由

基本的に不動産投資をする際に、資格は必要ありません。

資格はあくまでも「一定の知識があることを資格の交付機関が保証するもの」です。そのため、資格保有者による独占業務を行う場合を除き、資格自体に大きな価値はありません。

あくまで資格取得を目指すのは「〇〇をしたい。そのためには資格がないとできない」という場合のみで良いでしょう。たとえば、「不動産鑑定士になりたいのであれば、不動産鑑定士の資格は必須」です。

ただし、「資格不要＝勉強不要」ではありません。

不動産投資は大きな買い物であるため、物件購入にあたって適切な判断が必要です。不動産会社が提示する投資シミュレーションや今後の不動産市況などが正しいのか、信頼できる情報なのかを把握するためにも、知識を身につける必要があります。

資格の取得はその人の判断によりますが、正しい情報を取捨選択できるだけの知識は身につけましょう。そのためにも、資格の参考書や動画教材などを利用して勉強してみるのがおすすめです。

不動産投資に役立つ12の関連資格

1. 宅地建物取引士
2. 賃貸不動産経営管理士
3. 不動産実務検定
4. ファイナンシャルプランナー
5. 住宅ローンアドバイザー
6. 管理業務主任者
7. マンション管理士
8. 相続診断士
9. ホームインスペクター（住宅診断士）
10. 不動産鑑定士
11. 公認 不動産コンサルティングマスター
12. 簿記

特に「賃貸不動産経営管理士」が最も不動産投資の実運用について学べるため、おすすめです。これから紹介する内容をもとに自分に合った資格を選んでみましょう。

1.宅地建物取引士

概要	不動産の売買や賃貸物件のあっせんをする際に必要な資格
合格率	約18%

【合格率の参考】 令和 ３年度宅地建物取引士資格試験（10 月実施分）結果の概要

おもに不動産の実務を行う方が取得する資格ですが、不動産投資でも役立ちます。資格を取得することで、運用する物件の購入に際し、重要事項説明書の内容や管理について深く理解できるようになるためです。

専門用語が並ぶ重要事項説明書は、一般の方が契約時にサラッと読んですぐに理解できるものではありません。

場合によっては不動産の再建築の制限やマンションの管理費・修繕積立金の値上げなど、不動産を運用するうえで重要になることを見逃してしまう恐れもあるでしょう。

重要事項説明書に記載されている内容がわかるようになると、不動産の購入に関する正しい判断ができます。

一般財団法人 不動産適正取引推進機構 | 宅建試験

2.賃貸不動産経営管理士

概要	主に賃貸アパートやマンションなど賃貸住宅の管理に関する知識・技能・倫理観を持った専門家である、賃貸不動産経営管理士になるために必要な資格
合格率	約30％

【合格率の参考】令和3年度賃貸不動産経営管理士試験 統計結果

賃貸不動産経営管理士は2021年から国家資格となりました。賃貸住宅管理の適正化・健全化に貢献することを目的とした国家資格で、取得することで、建物の管理や空家対策のほか、入居者への対応などがわかるようになるため、不動産投資における実務として役立ちます。

特にアパートやマンションなどで不動産投資を始めようとしている方は、勉強しておいて損のない資格でしょう。

賃貸不動産経営管理士

3.不動産実務検定

概要	不動産投資にまつわる知識を体系的に網羅した、大家さんのための資格
合格率	約70％

【合格率の参考】一般受験について｜不動産投資資格の日本不動産コミュニティJ-REC

旧称「大家検定」の不動産実務検定は、不動産投資を始める方が知っておくべき以下のような基礎知識についての資格試験です。

• 人口動態
• 需要予測
• 賃貸管理運営実務
• 入居者募集
• 契約
• トラブル対応
• 高齢者対応

不動産投資のメリット・デメリットや関連法規、税務に関する内容が体系的に学べるため、不動産投資に関する知識を身につけたい方は、ぜひ勉強してみましょう。

一般財団法人 日本不動産コミュニティー（J-REC）

4.ファイナンシャルプランナー

概要	家計にかかわる金融、税制、不動産、住宅ローン、保険、教育資金、年金制度などの知識を学ぶ資格
合格率	3級：約70〜80% 2級：約30% 1級：約10％*

【合格率の参考】FP技能士の取得者数 及び 試験結果データ | 日本FP協会 | 試験結果：2022年5月試験 | 一般社団法人 金融財政事情研究会（1級の参考）

人生の夢や目標をかなえるために総合的な資金計画を立て、経済的な側面から実現に導く方法を「ファイナンシャル・プランニング」といいます。ファイナンシャル・プランニングに必要な知識を備え、相談者の夢や目標がかなうように一緒に考え、サポートする専門家が、FP（ファイナンシャル・プランナー）です。

ファイナンシャルプランナー、通称FPは、家計管理や資産運用に役立つ資格です。金融、保険、税金、年金、相続など、お金にまつわる知識をマルチに学べるため、不動産投資においても金利差による収支や節税など、具体的な資金計画を立てられるでしょう。

また、不動産投資に役立つ部分をかいつまんで勉強するのであれば、帳簿のつけ方やキャッシュフロー表の仕組みを理解しておくと良いでしょう。

日本FP協会

5.住宅ローンアドバイザー

概要	家を購入する人が、最適な住宅ローンを組めるようにサポートできる知識を得るための資格
合格（修了）率	約80％

【合格率の参考】講座の実施状況 | 住宅ローンアドバイザー専用サイト | 一般財団法人 住宅金融普及協会

不動産投資はローンを利用して行うのが一般的です。しかし、本当にこのローン計画で大丈夫だろうか、車の購入など私生活のローンに影響しないだろうかと、不安な方も多いでしょう。

人それぞれ不動産投資に充てられる資金量も違えば、目標にしている収益も異なります。そのなかで数多くのローン商品のなかから自分に合ったものを選ぶのは難しいです。

住宅ローンアドバイザーの知識を身につけることで、自分に合った最適なローン商品を選べるでしょう。

住宅ローンアドバイザー

6.管理業務主任者・7.マンション管理士

管理業務主任者とマンション管理士は、どちらもマンション管理に関する資格であるため混同しないように違いを押さえましょう。

それぞれの役割は以下のとおりです。

管理業務主任者とは

概要	マンション管理業者が管理組合等に対して管理委託契約に関する重要事項の説明や管理事務報告を行う際に必要な国家資格
合格率	約20%

【合格率の参考】令和３年度 管理業務主任者試験 結果報告

管理業務主任者とは｜一般社団法人 マンション管理業協会

マンション管理士とは

概要	管理組合の運営その他マンションの管理に関し、管理組合の管理者等又はマンションの区分所有者等の相談に応じる、マンション管理士になるための資格
合格率	約8%

【合格率の参考】公益財団法人マンション管理センター

マンション管理士試験

管理業務主任者とマンション管理士は試験範囲もほとんど同じで、混同されやすいマンション管理にまつわる2つの資格ですが、最も大きな違いは、携わるのが「管理会社」側か「管理組合」側か、という点です。

★管理業務主任者：管理会社の立場で管理委託契約に関する重要事項説明や管理事務報告を行う

★マンション管理士：管理組合の立場で管理会社と相談したり・意見を取りまとめたりする。管理規約改正や大規模修繕工事の立案など、コンサルタントとしての役割を担う

どちらの資格も、不動産投資において「契約している管理会社の質がわかる」「管理会社から送られてくる書類の内容がわかる」「修繕積立金などの費用の根拠がわかる」などの面で役立ちます。

知識を身につけることで、オーナー側に不利な運用がなされていないかという視点を持てるでしょう。不動産投資のなかでもマンション投資を行う方におすすめの資格です。

8.相続診断士

概要	相続の基本的な知識を身に着けて、相続診断をできるようにする資格
合格率	不明

相続診断士は相続についてヒアリングし「相続診断」を行います。トラブルが発生しそうな場合には、コンプライアンスに配慮しながら必要な専門家（弁護士や税理士などの有資格者）に伝え、相続人が安心して相続ができるよう、案内をする役割を担います。

今後不動産を相続する可能性がある方や、相続税対策で新たに不動産を購入しようとしている方のなかには、相続診断士の資格に興味を持っている方も多いでしょう。

相続診断士の資格を取得することで、被相続人が生前のうちに何をすべきかや、相続対策に適した物件の選び方などがわかります。

しかし、相続は頻繁に発生することではないため、実務として相続診断を行う方以外は、税理士に相談した方が効率的と言えるでしょう。

相続診断協会

9.ホームインスペクター（住宅診断士）

概要	住宅の劣化状況、不具合事象の有無、改修すべき箇所やその時期、おおよその費用などを見きわめ、アドバイスを行なうホームインスペクターとしての資格
合格率	約30％

【合格率の参考】過去の資格試験実績 – 日本ホームインスペクターズ協会

中古住宅の取引にあたって、2018年4月から不動産会社による制度の説明と希望に応じた斡旋が義務化されたのがホームインスペクションです。

その業務を行う、ホームインスペクター(住宅診断士)も、注目度の高い資格です。

中古住宅の欠陥などを見抜く非常に重要な役割を持つホームインスペクターですが、建物の構造の勉強から行う必要があり、土木・建築関係の仕事をしている人と同等レベルの勉強が必要となります。

日本ホームインスペクターズ協会

10.不動産鑑定士

概要	不動産を地域の環境や諸条件を考慮して「適正な時価」を判断する「不動産の鑑定評価」を行う不動産鑑定士に必要な資格
合格率	約6％

【合格率の参考】令和3年不動産鑑定士試験短答式試験の結果について｜令和3年不動産鑑定士試験論文式試験の結果について

不動産鑑定士は弁護士や公認会計士と並ぶ、三大国家資格として知られる資格です。国や都道府県がおこなう「地価公示」や 「都道府県地価調査」「相続税標準地の鑑定評価・固定資産税標準宅地の鑑定評価」などが独占業務にあたります。

不動産鑑定士の資格を取得することで、不動産投資をする際、物件の正確な価値を把握できます。

建物だけでなく土地を含めた資産価値を鑑定できるので、1棟丸ごと所有している場合に、土地活用まで考慮に入れた運用を考えることができます。

不動産鑑定士の知識を身につけることはとても大切ですが、資格の難易度が非常に高いため、不動産鑑定士を目指す方以外の資格取得は、強いモチベーションがなければ難しいでしょう。

不動産鑑定士試験 – 国土交通省

11.公認 不動産コンサルティングマスター

概要	不動産に関する専門的な知識・能力を活用し、公正かつ客観的な立場から、不動産の利用や取得、処分、管理、事業経営及び投資などについて相談を受けられる不動産コンサルティングマスターになるための資格
合格率	約40％

【合格率の参考】公益財団法人 不動産流通推進センター　不動産コンサルティング技能試験

公認不動産コンサルティングマスターは、宅建の上位資格としても知られています。公認不動産コンサルティングマスターの資格を取得するには、宅建・不動産鑑定士・一級建築士の有資格者かつ実務経験が5年必要など、必要条件が多く取得難易度の高い資格です。

その分不動産に関するコンサルティングができる立場になるため、不動産投資に関する知見も深まるでしょう。

公認 不動産コンサルティングマスター

12. 簿記

概要	日々の経営活動を記録・計算・整理して、経営成績と財政状態を明確化できるようにする資格
合格率	初級：約60% 3級：約30〜50％ 2級：約15〜30% 1級：約10％

【合格率の参考】日本商工会議所　受験者データ

不動産投資では支出や収入を帳簿付けし、決算書を作成したうえで、毎年確定申告をする必要があります。税理士に任せるのも1つの方法ですが、簿記の知識を身につけてお金の流れを正確に把握できた方が、不動産投資への知見を深められるでしょう。

また、キャッシュフロー表を正しく読めないと、実際のお金の動きと帳簿上のお金の動きが異なることを理解できず、帳簿では黒字にもかかわらずキャッシュフローが赤字になる可能性もあります。

不動産投資を始めるにあたって、簿記で学べる「経営活動を記録し、整理する技能」は役に立つでしょう。

簿記｜商工会議所の検定試験

不動産投資に関連する資格を取得するメリット

不動産投資に役立つ資格を紹介しましたが、不動産投資を始めるにあたって資格は必要ありません。

しかし、不動産関連の資格を取得することで得られるメリットが2つあります。

• 専門知識を学ぶことで騙されなくなる
• トラブルが発生した際に対処できる

1. 専門知識を学ぶことで騙されなくなる

不動産に限らずですが、投資の世界では悪意を持って騙そうとする人や企業が一定数存在します。たとえば2018年には、サラリーマン投資家を狙った「かぼちゃの馬車事件」がありました。「かぼちゃの馬車事件」とは、金融機関と不動産会社が手を組み、価値の低い不動産に対して不当な融資を行い、顧客に不動産を購入させるといった事件です。

不動産を購入させるだけならまだしも、不動産会社と顧客の間で交わしたサブリース契約が実行されず、顧客は賃料収入がない中で多額のローン返済をするという状態に陥りました。

「かぼちゃの馬車事件」は、金融機関と不動産会社が手を組む悪質な事案でしたが、物件の価値がそれほど高くないことや、利回りが適正値よりも明らかに高いことは知識を身につけている方であれば判断できたことです。

このように、専門知識を身につけることで、不動産投資において騙されるリスクが減少します。

2. トラブルが発生した際に対処できる

不動産投資に関する知識を身につけておくことで、トラブルが発生した際に対処できるようになります。

たとえば、賃借人が家賃の未払いを起こした場合、まずは賃借人へ連絡を取ることから始まります。しかし、賃借人への連絡が取れない場合や、連絡が取れたあとも未払いが続く場合の対処は知識がないと難しいでしょう。

具体的には以下のような方法があります。

• 支払督促
• 少額訴訟
• 通常訴訟
• 民事調停

なお、訴訟を起こす際には事前に内容証明郵便を送るなど、証拠を残しておくことも大切です。本記事でもおすすめしている「賃貸不動産経営管理士」の勉強では、上記のような内容も学べるため、事前に知識として身につけておきましょう。

不動産投資に関連する資格を取得する注意点

不動産投資に関連する資格は不動産投資に役立ちますが、注意点もあります。

• 目的に合った資格を選ぶ
• 費用対効果を考える

注意点を踏まえたうえで、取得する資格を考えましょう。

目的に合った資格を選ぶ

不動産投資に関する資格は数多くあるため、すべては取得できません。自分が興味のある分野、学んでみたい分野に絞って勉強してみましょう。

たとえば、戸建て投資をしたいと考えている場合「管理業務主任者」や「マンション管理士」の資格はあまり役に立ちません。また、不動産鑑定士やホームインスペクターなど、実務向けの資格は保有しているだけではあまり意味がないでしょう。

効率良く学ぶためにも目的に合った資格を選びましょう。

費用対効果を考える

取得する資格を選ぶ際には、費用対効果にも注意しましょう。資格を取得したものの、結局使う機会がなかったのでは、試験の勉強時間や費用が無駄になってしまいます。

たとえば、相続診断士の資格は相続が発生する可能性がある方にとっては必要な知識ですが、相続は頻繁に発生するものではありません。

また、家族構成によってはそもそも相続について深く学ぶ必要がない方もいるでしょう。そのような方はわざわざ資格を取得するよりも、必要なタイミングで税理士や司法書士に相談した方が費用対効果が高い場合もあります。

不動産投資で成功している人が資格より重視している3つのコト

ここまで、不動産投資に役立つ12の資格を紹介しましたが、実際に成功している不動産オーナーでも、資格を持っている人は少なく、ほとんどの受験者は実務のために資格を取得しようとしています。

では、成功している不動産オーナーは資格以外に何を重視しているのでしょうか。

一般的に成功している不動産オーナーは以下の3つのことを大切にしています。

• 不動産投資を始める前の情報収集
• 運用目的の明確化
• 信頼できるパートナー選び

1.不動産投資を始める前の情報収集

不動産投資は情報が成否を分けます。不動産の相場価格よりも安値で売却されている物件はないか、今後再開発などが期待されているエリアはないか、など不動産投資の材料になる情報を多く集めたうえで比較検討することが大切です。

不動産はどれだけ資産価値の高い物件であっても高値づかみをしてしまうと、利益を出すのは難しいです。購入時の数十万円の差で黒字化までに数年の差が出ることもあります。

たとえば相場価格よりも70万円ほど高い不動産を購入したとしましょう。月々の収入とローン返済によって実質の利益が月2万円の場合、黒字化するまでに3年多くの時間が必要になります。

また、購入時はそれほど資産価値の高い物件ではなかったとしても、近隣の再開発や新駅の開設によって資産価値が大きく向上するような物件もあります。

不動産投資では、どのような物件に投資するかという情報収集が大切です。

2. 運用目的の明確化

不動産投資をする際には、運用目的を明確にして、目的を達成できる物件に投資する必要があります。

不動産投資は大きな買い物であるため、投資をするのに不安を感じ、できる限りリスクの少ないであろう物件を選びたくなる方は多いです。たとえば、以下のような項目です。

• 築年数が浅い
• 駅からの距離が近い
• 価格が安い
• 管理が行き届いている
• 競合物件が少ない

しかし、これらをすべて満たすような100点満点の物件を探すのは困難でしょう。

そのため、不動産投資をする際には、なぜ不動産投資を行うのかという「目的」を明確にする必要があります。

• キャッシュフローの改善
• 年金目的
• 相続対策

たとえばキャッシュフローの改善が目的であれば、毎月利益が残る物件でなければならないため、比較的利回りの高い中古不動産が選択肢に入るでしょう。

一方で将来の年金対策であれば、長期に渡って資産価値が落ちにくい都心の新築マンションなどが選択肢に入ってきます。このように、不動産投資の目的に応じて選択肢が絞られるため、まずは運用目的を明確にしましょう。

3.信頼できるパートナー選び

不動産投資で成功するには、物件選びなどの知識面以外にも、不動産会社や管理会社といった信頼できるパートナーの存在が重要です。

信頼できるパートナーがいることで、適切なタイミングに適切なアドバイスを受けられます。

たとえば、資産の入れ替えや入居者の募集などです。不動産は1つの不動産を長期間保有する場合もあれば、適切なタイミングで売買を繰り返す場合もあります。

しかし、不動産の売買はタイミングも重要なため、自分一人で時期や買い替え物件を検討するのは難しいでしょう。

そのような時に日頃付き合っている不動産会社がいることで適切なアドバイスを受けられます。

また、物件の賃借人が退去した場合も同様です。自主管理をしている場合は、次の賃借人の募集・入居まで多くの時間がかかってしまいます。一方で優秀なパートナーがいることで賃借人の退去後にすぐに募集を開始でき、空室期間を減らせるでしょう。

このように、信頼できるパートナーがいることで成功に近づけるでしょう。

不動産投資の資格は「あって損はないが、なくても成功できる」

不動産投資において資格は必須ではありません。資格がなくとも不動産投資で成功している方も数多くいます。

しかし「これから不動産投資を始めてみたいけど知識がなくて不安…」という方にとっては、資格を取得することで不動産投資に関する知見を深められるでしょう。

不動産投資に関連する資格は数多くあるため、自分の目的に応じて適した資格の勉強をしてみましょう。

また、本記事では資格をメインにお伝えしましたが、不動産投資の知見を深めるには、不動産セミナーへの参加もおすすめです。

資格の勉強で体系的な学習をした方は、より実践的な知識を得るための行動をしてみましょう。